教えて！住まいの先生

使ってない屋根を貸して余剰電力は使えるんですから得といえば得です。でも最終的にはその設備をプレゼントされてしまうので撤去費は負担することになるし、ソーラーパネルを設置すれば屋根の下地が傷みやすくなるし補修もやりにくくなります。プラスマイナス考えると私ならやりません。

やるんだったら自分で設置して自分で売電しながら使う方がいいですよ。圧倒的にコスパがいいですし、災害時の非常電源にもなりますし。

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最終的にはあなたが判断する事ですが、結論から申して止めておいたほうが良いですね。下記でも示している方が居られますがメンテナンスコストが必要になる時期に引渡しとなり以後の管理コストはあなた持ちですのでパネルを管理してくれるメンテナンス会社が見つかれば良いのですが無ければどうなる事でしょうか？その管理コストを含めた補償が手厚い施工会社のものを選びましょう。

簡単に言えばタダで新車を貸してあげるよ、一定期間(10年、20年)借りてくれればそのままあなたにあげるね、新車だからで品質が良いから最低限の整備しかしていないよ、年数乗ってるから整備費用が嵩むかもね、あげた後の整備費用と車検費用は全部負担してね、売却してもお金にならないと思うけど得してるから良いよね。

ということです。

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中国のパネルは二酸化炭素を多量に出して製造してます。日本の政党主催の、アマゾンに木が全くなくなる放送を見たと思います。しかし、日本のどこを見ても木が間違いなく一本もなくなっておりません。内容も論文と異なり、つまり、あり得ない放送を流して、日本企業だけをつついて中国からお金を貰う、これに政党は成功しているのです。

では、どう、おかしいのか。アマゾンは木が全くなく、日本は凄い気温上昇、これは明らかに専門家も間違えと言います。スーパーコンピューターの結果もそう全くなりません。

古代から、大陸が熱くなることは分かってるので、今も中国北京は5月でもいつも38℃越え、つまり、

https://paleontology.sakura.ne.jp/w-sanjyou.html

暑いのはインドや中国へ2050年ころから問題がじわじわ、じわじわ広がる、つまり日本までは届かなくて、つまり、日本は住めても、最も権威の高いnature論文で予告されてる内容、中国などが住めなくなり、そこで温暖化は終了するということです。

日本の政党主催は、上記と全く違い日本企業だけをつつき中国からお金を貰う放送であることがよく日本国民全員解ります。

つまり温暖化対策をしない住めなくなる中国北京やインドとかクウェートのために日本が温暖化対策をするというおかしな話です。

また、日本の温暖化対策は道路を保水アスファルトにして水を染み込ませる(8℃以上温度が下がる)などの検討です。更に道路を白くすると効果は増します。 政治家は屋根に黒い太陽光パネルと言いますが間違いなく気温は全く0.1℃も下がらない所か黒色により上がるから政治家と経済産業は直ぐに即日至急全員追放しないといけません。

中国は温暖化対策はすると突然発表した後、石炭の燃やす量は増えてます。中国だけで世界の半分以上の石炭を燃やし、ずっと増えることは解っております。中国はメコン川をダムでせき止め、下流の国に水が来なくて困っております。

日本が石炭を燃やすのを46とすると中国は1000以上、二桁以上違い、途方もない量で、どんどん増えてます。世界の力で中国を至急明日にでも1000→0にすることが唯一の温暖化対策です。

中国インドは石炭を燃やし続けると言い、インドは小麦不作でこれからは小麦も無くなる。日本のさつまいもなどの時代が来たのです。ここでポイントは、フランスも不作、これはインドも森を切り農業というのは、温暖化影響を受けますから作物が何もなくなります。日本は木を保全してます。

皆さんも理解の通り例えば中国の政治家は数少ない成功者は政治家としてお金を得れますので北へ逃げることも考えます。(成功しない者は家族ごと刑務所行きとなります。)。中国の裁判官も他国に公平な判決をしたらその裁判官は刑務所行きとなります。つまり、日本の政治家としては、中国に毎日、大説教をするだけの方を、全員選ぶしか方法はないわけです。例えば、モンゴルは中国の温暖化行為を実際批判している、それを、毎日中国に申すこと、といったことです。

政治家が温暖化対策といって企業に要望を出し、同じ要望を中国企業にはその政治家は何一つたりとて言ってなく中国企業は好き放題です。中国からお金を貰う政治家は言いました「日本人は抵抗勢力だ」。このような政治家の超怠慢かつ日本にだけ大迷惑行為は許される行為でしょうか。

例えば、中国の太陽光パネル企業から献金されると、当然、原子力発電を全て廃止し全て太陽光にすべきとおかしなことを言うでしょう、実際そのような議員がいるのが解りますし、直ぐに至急選挙ですべて落とさないといけないのです。政治家は直接献金ではロッキード事件のように捕まりますので、間接献金を狙いますから、政治家は真に役に立たなくなり、真の国民への妨害者となったのです。国民全員で至急に気づかないといけません。電気自動車も、それと同じやり方です。日本の電池の電気自動車に補助金とは言わないのは、作戦が見え見えです。

つまり、

国会決議はボタンで投票してるので、ホームページ公開したインターネット投票による国民一億人投票結果(一億人データ公開なので不正は出来ない)で法律全て決めることに変えればよく、

一般の日本人全員:「中国が石炭をより燃やすならそれを止めてから日本は対策をするべきだ、政治家は不要だ」

政治家:「日本企業だけをつついて、中国から金を貰う」

このように対立してることで政治家を追い払うことです。

中国の上海の繁華街の外には、日本ブランド商品に限らず世界のブランド商品のそっくりの著作権違反の商品が沢山大量に積まれていることはご存知の通りです。これは製造工場に偽物を作るラインが一つ用意され作るのです。他国だと逮捕される行為(例えば窃盗犯)を行う国の方が最もどんどんお金が入り連日連夜押すな押すなの大賑わいの大盛況、これを日本が見てどのようにするかが最優先最大の問題です。このようなことを現在も何十年も行いこれを世界最大の問題と言わない日本の政治家参議院300人衆議院500人は至急全員代えないといけないのです

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最後は不要になった太陽光発電がもらえるので、撤去費用や産業廃棄物の処分費用を持ち主に負担しろって意味です。
個人的にはデメリットしか感じません。

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太陽光の工事をさせて頂いてるいる者ですが、
屋根貸しの太陽光は辞めといた方がいいです。
メーカーがどちらになるかはわからないので
あまり言えないですが、10年間会社にメリットを
吸われ続けられるので、でしたら
太陽光の販売店でしっかりとした
メーカーごとのシュミレーションを見られた方がいいと思います。

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慈善事業してる業者が日本に居るとも思えません

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無料と言っても、業者は工事費を回収しなければいけないので、５年くらいのリース契約を結ぶことになるんじゃないでしょうか。
また、余剰電力の売電収益は業者のものになり、太陽光パネル等の設備も業者所有となるのでは？
メリットは、電気代が無料になることくらい？
リース契約期間中は出費が増えますが、設備の所有が業者なら故障やメンテナンスのお金はかからないでしょう。

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太陽光パネルは永遠ではございません。
消耗品でございます。
もらえる頃にはゴミになっております。
それもタダでは捨てられないゴミに。
そして新しいパネルを買わねばならず、なんだかんだで金がかかります…
業者ニコニコ、ユーザーガッカリ。

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