教えて!住まいの先生

Q 新築住宅の地盤調査についての質問です。 家を新築するにあたりジャパンホームシールドという地盤調査会社でSWS(旧スウェーデン式サウンディング試験)・SDS試験をしてもらいました。

地盤の長期許容応力度は18KN/㎡という結果が出て、SQpile工法・柱状改良工法を提案されています。
SWS試験では通常5か所で試験が行われるとのことですが、この土地の場合8か所で行われています。
応力度というのは、それぞれの地点での許容支持力の0~2mの8の値の合計の平均値とのこと。
それでいくと、①29.975,②23.3、③34.725、④27.938、⑤32,⑥16.2、⑦31.05、という結果となります。
本来ですと、①~④だけで良かったのですが、②の値が23.3で低かったので、念のため⑥⑦と測ったら⑥の値がもっと低く出てしまい、地盤改良、という結論となったようです。(一番低い数値をもとに地盤改良の判定がでるので、ひとつでも20KN/㎡を下回る数値がでれば地盤改良となる、とのこと)
基礎の設計地耐力は2階建てベタ基礎であれば20KN/㎡あればいいので、①~④だけの結果であれば地盤改良しなくてもいいのではないかと思うのですが、20KN/㎡という値は最低の数値なので②の23.3では不十分なのだそうです。

この土地の周りは良い地盤で、地盤ネットカルテでは90/100点でした。地盤改良している家を見たことがなく、なんでうちだけが地盤改良をしないといけないのか納得がいきません。地盤改良させるために悪い値が出るように調査したということはないのでしょうか?
1階は44㎡しかないのに8か所も計測するというのは過剰ではないでしょうか?

表面波探査もセカンドオピニオンでお願いしようかと思いますが、結果は変わらないでしょうか?

特に地盤改良をする必要がない土地で地盤改良を繰り返していると、その土地の地盤がかえって弱くなってしまう、ということはないのでしょうか?

よろしくお願いいたします。
質問日時: 2024/8/25 15:07:00 解決済み 解決日時: 2024/9/9 13:52:39
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ベストアンサーに選ばれた回答

A 回答日時: 2024/9/9 13:52:39
ジャパンさんですか。
一般的に念のための調査はしません。
②と④が貫入不足(石や何かに当たり)となりその代わりに⑤⑥⑦そ測定しているはずです。
盛土か埋め土地で何かに当たって移動した。と考えるのが一般的です。
第一、念のためだったら裁判で勝てますよ。
改良工事が欲しいから念のため悪い地盤を探している。となりかねません。
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質問した人からのコメント

回答日時: 2024/9/9 13:52:39

3名様ともご回答ありがとうございます。どの回答もとても参考になりました。
チルチルミチル様の回答で、調査結果がおかしいと指摘していただいて勇気づけられました。
結局、セカンドオピニオンの表面波探査法による調査によって、ベタ基礎であれば地耐力あり、との判定をいただき、地盤改良はなし、ということになりました。
ただ、HMを通さずに地盤保証会社との直接契約となったことが少し心配です。

回答

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A 回答日時: 2024/8/26 16:10:26
地盤改良させるために悪い値が出るように調査したということはないのでしょうか?
⇒悪意ではなく、危険な現場と調査員が感じたなら、危険と思う箇所を念入りに調査する場合はあります。それは調査不足によるトラブルを防ぐ為です。

表面波探査もセカンドオピニオンでお願いしようかと思いますが、結果は変わらないでしょうか?
⇒表面波探査はどの式を使うか次第で、良くも悪くもできますので、結果は変わります。
セカンドオピニオンは各社のよる見解がありますので、判定が変わるかは五分五分でしょう。

特に地盤改良をする必要がない土地で地盤改良を繰り返していると、その土地の地盤がかえって弱くなってしまう、ということはないのでしょうか?
⇒地盤改良は建てる家に則しての設計になりますので、建て替え時は(新しい家に則した改良設計になりますので)撤去(新しく打設)が基本です。当然、撤去時に地盤が乱れ軟弱になります。

昔なら、念書『不同沈下しても文句言わないから、改良なしで施工してくれ。』が通用していたのですが、現在は不同沈下は建築会社の責任をされています。(建築の専門家の責任は素人判断の念書よりも重く、念書では責任はなくならないという判例が基になっています。)

どこに依頼するにしても、工務店が困らないよう、地盤保証はしっかり付くようにしてあげてください。
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A 回答日時: 2024/8/25 19:01:04
SWSの改良版として土質も測定できるのがSDSなのですが、SDSで調査されているのでしょうか?
これらの調査のデメリットはその土地の点部分しか測れないので、複数ポイントを取得することでより正確に地盤の状態を把握することができます。
8ポイントを取りすぎと捉えるよりも8ポイントも取ってくれたんだと思う方が自然だと思います。
結果についてはかなりギリギリのラインですね。別の会社でSWSやレイリー波(表面波)を入れれば改良なしになる可能性もあると思います。
ただ許容応力度だけでなく自沈層の有無、擁壁の有無も判定要素として重要になります。
2階建の実際の重さは20kNもないので、今回の数値で直接基礎とした場合も実際は不同沈下しない可能性が高いと思われます。
ただ、10年保証を規定した品確法では例えば施主が改良しなくていいと希望し、建設会社が「沈下しても責任を負わない」と覚書を交わしたとしてもそれは無効となる効力があります。
建設会社はこの責任から逃げられないようになってます。
仮に大地震が起こって沈下した場合は地盤保証も建設会社の責任もありません。
予算の問題はあるかと思いますが地耐力がギリギリのラインなので、地震が来てもある程度の安心を担保する為に地盤改良するという考え方もあります。
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