教えて！住まいの先生

最初に
太陽光発電というのは、元々は日本のシャープから始まり、京セラやパナソニックなど日本のお家芸でした。
ところが、人件費の安さと工場の環境問題、さらには高性能な技術ではありませんから、やがては中国に工場が移転され、その後に乗っ取られるように中国のお家芸となってしまいました。
ところが、ウィグル人を弾圧して、安い賃金で働かせている事が世界中にバレて、また、企業機密をスパイする事でもアメリカを筆頭に禁輸措置や経済制裁を行っているのです。
ところが、日本はあまりに中国との関係が近いため、世界の潮流には従っていないため、先進国の中では日本に対して不安視しているのです。
そのわかりやすい象徴が、中国や北朝鮮が大好きな石破総理、森山幹事長のわけです。
つまり、貴方の質問の大前提になるのは、政治的な要素が非常に高いのです。

その上で、
１、は、国からの補助金というのは、最新技術や、これから育てたいまだ弱い産業を最優先致します。
現在のシリコン製の太陽光パネルは既に熟成された技術です。
さらに前記の通り、中国製の輸入品に多額の補助金の件には賛否両論あります。
だとすれば、ペロブスカイトという新しい技術が生まれています。
だとすれば既存のシリコン製がこれから先は先細りの優遇策だと考えます。
つまり、補助金ではなくて、自家消費で電気代を賢く節約する事だと思います。
ただし蓄電池については、トヨタや東芝がバッテリー革命を近々起こします。
買い控えを推奨します。

２、前記の理由で下がる一方でしょうね。

３、公共料金や燃料代というのは、生活に密接するものです。
つまり、法外に高ければ、生活苦や最悪は死者もでます。
だから、日本の平均所得に連動するものだと考えます。
給与が３倍になれば、当然支払い能力が高まりますから、公務員給与も上がり公共料金の値上げもあるハズです。

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7kw程度を160万円で乗せることができたら、25年稼働したら100万円単位でお金が残ります。

１ もれなく補助金が入ってます。東京都は特別ですけどね、日本全国、太陽光パネルの設置には税金で補助されてます。付けないと、税金取られるだけ、パネル付ければ、税金が戻ってきます。太陽光パネルは見積もりを取ると分かりますが、定価400万円が 設置価格150万円とかになります。ここに税金が投入されています。

2 売電が高くなることは無いものと思われます。

3 電気代が数倍にはなりません。大手電力会社のコストが数倍になっても、税金が投入されますから、各家庭の負担はそう増えません。
電気代や物価が数倍になったら、給料も増えているはずです。

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太陽光発電は不要と考え設置しませんでした。
現時点でも目先のことを考えるとお得感はありますが、蓄電池の買い替え、メンテナンスや廃棄のことまでを考えるとお得とは言い難いです。
廃棄料は事前に説明を受けますが、撤去費が考慮されていません。
撤去には足場を組んでの作業になり、これが高額です。

また東京都で義務化といってもすべてが対象ではなく、対象は「都内大手住宅メーカー約50社」（都内供給延床面積が合計20,000㎡以上のメーカー）のみの話です。
また日当たりの問題なので設置しても効果が得られない場合は意味がないので、たとえば中央区・千代田区の目標値は30％です。

＞【今後、売電が高くなる？】
なりません。
太陽光が普及されていくと売電価格は当然下がり、それどころか売電量に制限がかかってきます。
電力会社も企業であり、必要以上に電気を買わなければならないいわれはないですからね。
現在普及段階の一般家庭用ではそのようなことはないですが、事業所用はすでにそうなってきており、やがて一般家庭用でもそうなると言われています。
その場合太陽光発電した余剰の電気を無駄に捨てることになります。

また、電力会社は発電部門と送電部門を分社化してきているので、今後は売電にも送電料がかかり、仮に売電価格が下がることがなくても、送電料が差し引かれると実質下がることになります。

＞【今後、電気代が数倍になる？】
普通に考えればありません。
ただ原発を再稼働、新設したい考えがあれば国民を納得させるために、そういうことをする可能性は考えられますが、そこまでするでしょうか？
なおCO2削減も日本はすでに現状で達成しています。

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太陽光発電付けないのはアホですよ。
エコキュートを昼稼働にして使うだけでも、湯沸かしのエネルギーの大半を太陽のみで行える恩恵があるでしょう。
あと、新築で取り付けを前提にしておくと屋根の形状を太陽光に最適化して設計しておけるメリットがあります。

1.2.補助金や売電はアテにしないほうが良いです。
3.電気代がどうなるのかは全く判りませんが、高騰する可能性もあります。
太陽光そのものは永年無料です。

注意点としては、現在の太陽光は中途半端で、EVへの充電機能のあるパワコンも売っていない状況なので、将来、そうした装置への転換を考えてあらかじめ電気配線を設計しておく事をお勧めします。EVの停車場所や、そこまでへの配線は必ず考えて置くべきでしょう。配電盤を対応させたり、パワコンの取り付け位置を確保しておく事も重要。

未来の戸建ては自宅のソーラーからEVに充電しておき、災害時にはEVから自宅の全電源を賄えるようにするのが当たり前の時代が来ます。
またEVへの充電も9kWとかで家庭内充電できるようになるでしょう。
（現在の家庭充電は1.5kWとか3kW程度です）
その時、戸建てをそのように設計していなかったら大後悔すると思いますよ。

あと、ポータブル電源などとの併用も考慮してもいいかも知れません。
例えば、停電時にポータブル電源から家庭内の全電源へ電力供給できる設計にしておくとか。

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太陽光発電を付けることが可能ならば、付けることをおすすめします。
1.については、何とも言えません。政治のもんだいです。
2.売電価格が上がることは無いでしょう。しかし、太陽光発電を付けて『損した』という話は聞きません。殆どの方が『得している』はずです。
3.電気代は高くなる可能性はあります。その分、廃要綱発電があれば電気代の出費が抑えられます。

今は蓄電池が高いので、すすめられませんが、数年後には蓄電池価格が下がります。その時に蓄電池を付ければほとんど電気代ゼロの生活となるでしょう。
太陽光発電は『新築時』に付けないと『割高』になります。是非、新築と同時に検討してください。

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1.【今後、太陽光発電の補助金制度が復活する？】
普及すれば補助金制度は終了です。
電気が足らないのは主に東京。東北も多少あるようですが、他は電気あまりになりつつあります。発電量を調節し尚且つ買取価格を下げる電力会社もあります。

2.【今後、売電が高くなる？】
売電は価格低下か終了もしくは制限が儲けられる方向へ行くと思います。

3.【今後、電気代が数倍になる？】
上記の状況と技術革新が目の前に来ているので不明です。日本は異常に省エネに傾注し過ぎです。おかげで国民負担は重くなる一方です。電気代高騰の一因は省エネ賦課金です。政府は無駄にお金を集めていないかきちんと公表すべきです。

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1.もう昼間の電気はあまりに余っているので、太陽光を推すことはなさそうです。
2.電気の価格が高騰すると再エネ賦課金は下がりますが、売電は上がりません。
3.EU各国はここ数年で電気代が数倍になりましたが、日本は石炭火力が禁止にならない限り上がることはないでしょう。

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中東で戦争が拡大すれば、原油の値段も高騰、タンカーもアフリカ航路になるかも知れないので、電気代も高くなるかも？

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補助金が復活する可能性は無きにしも非ず
ただし補助金申請に手間が掛かる為、結局 補助金無しで買うのもあまり最終コストは変わらないかと

太陽光発電由来は上がり難いんじゃ無いかな
地域に依って天候は変われど、電力需要が増える季節(冬と夏)や時間帯(昼間の午後、冬場の朝)は変わらずでしょうから、夏場の午後だけしか太陽光由来の電気は増える需要に応えられない

電気代の将来については読めないですが、二酸化炭素を減らす為の税金は上乗せされる可能性は高いかと

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