教えて！住まいの先生

ホームインスペクション（住宅診断・住宅検査）を行っている建築士の辻と申します。

【補足】
補足の情報、ありがとうございます。
地盤や地域に関しての情報を記載しますね。

●地震による表層（地盤の上のほう）の揺れやすさは内閣府HPに都道府県別に表示されています。ちょっとメッシュが大きいので、ピンポイントでの確認は難しいですが、ざっくりとした地域はわかると思います。
http://www.bousai.go.jp/oshirase/h17/yureyasusa/

●比較的ポイントを絞って地盤の情報を公開しているのが、ジオテックという地盤調査会社のHPです。データは専門知識がないと読み取れないかもしれませんが、横にざっくりとした解説で書かれています。
http://www.jiban.co.jp/tips/kihon/ground/municipality/tokyo/index.htm

●液状化現象については「東京都土木技術支援・人材育成センター」のHPに予想図が出ています。
http://doboku.metro.tokyo.jp/start/03-jyouhou/ekijyouka/index.htm

●地震だけに特定せず、地域の危険度をランク付けしているデータがあります。
東京都発表「地域危険度測定調査結果」
http://www.toshiseibi.metro.tokyo.jp/bosai/chousa_5/home.htm

ざっくりとこれらの情報を見ていただき、最終的には検討されるその物件の図面などに記載された地盤データを建築士などに解説してもらえると、ピンポイントでその物件の地盤がどうなのかはわかると思います。

気に入ったお住まいが見つかりますように！
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東京都心で地震の影響を考慮して中古マンションを選ぶ場合は、以下のような情報を考慮されるといいと思います。

（１）新耐震基準で建てられている建物かどうか
建物の完成が昭和５８年よりあとの物件であるかどうかを確認します。

昭和５６年（１９８１年）６月１日に、建物の耐震性をより高くするために建築基準法が改正され、「新耐震基準」で設計されるようになりました。この基準では、震度６強や震度７程度の地震でも、建物は人命を奪うような壊れ方はしない（倒壊・崩壊しない）とされています。（適切に施工・維持管理されていることが前提）

新基準開始以降に国に建設を届け出た（“建築確認申請”が受け付けられた）建物は、建設期間を経て昭和５７年～５８年頃に完成していると思われるので、『昭和５８年以降』と記載しました。

ですが、昭和５７年～５８年頃に完成した物件でも、たまに旧基準で建てられている物件もあります。もし、この時期の物件を検討する場合は、仲介業者に『建築確認申請が昭和５６年６月１日以降に受け付けられたかどうか』を調べてもらうといいでしょう。

なお、旧耐震基準の建物であっても、大地震で倒壊・崩壊するとは限りません。ですが、その可能性があることが指摘されているのと、実際に地震が起きてみないことにはわからない・・・というリスクがあることを考慮しておきましょう。

（２）旧耐震基準の建物の場合、耐震補強されているか
旧法で設計・建設された建物でも、耐震補強工事が施されている場合は、新耐震基準の物件と同等の扱いで考えていいと思います。

昭和５６年以前竣工の物件を検討される場合は、仲介会社から管理会社に、耐震補強工事が行われているかどうかを聞いてもらいましょう。

（３）過去の地震での被害事例
東日本大震災のときに、どのような被害が建物に生じたのか、仲介会社から管理会社に問い合わせてもらうといいでしょう。

都心は震度５強程度の揺れでしたから、建ったばかりの新築マンションであっても多少外壁タイルに細いひびが入ったりしたかもしれませんが、耐震性が適切（法規制どおり）に備わったマンションは、軽微な破損で済んでいると思います。

対して、『共用部分で地盤沈下が発生した』『外壁タイルに非常に大きな亀裂が入った』『多数の住戸でコンクリート壁が大きく割れた』などの被害があったマンションは、大きな地震で補修費用がかさむ可能性があると考えられます。（その被害を修復したことで根本的な問題が改善された場合を除く）
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私たちが中古マンション購入検討者のご依頼で物件に同行するときは、住戸内の点検とともにこんなアドバイスしていますので、参考にしていただければ幸いです。

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