教えて！住まいの先生

俺が女房と結婚する直前に新居を構える時、寝具や家電の一部などそれぞれ持ち寄るものは有ったものの、照明器具やらカーテンやら大型家電やら新規買い揃えるものはそこそこ有ったし、賃貸物件を借りる際の契約初期費用もかかったので、総額では100万強の支出があったと記憶している。当時ふたりとも会社勤めをしていたが、いずれは俺ひとりで家計を支えることになると想定して、家賃もそれ相応の額を予算とした。貴方は自分たちが借りようとしている住宅の家賃について何も触れていないが、極論を言えば、最も高額な固定費である家賃で調整すれば、貴方達だって「問題なく生活していく」こと自体は当然可能だろう。

貴方は「200万あれば生活していけるか」と訊いているが、その200万のうちのかなりの部分は初動資金として使ってしまうことになるだろうし、実質的な生活資金は（初動資金がいくらであれ）給与から賄うことになるのだろうから、本来検証すべきなのは手取り35万の継続性と、その金額の中で２人の生活が成り立つかどうかということだ。率直に言うが、そこを他人に訊かなければ判定できないとか、他人の意見を参考にしなければ不安になるとかいう程度の状態なら、同棲なんて10年早いと俺は思うよ。既にお互い社会人なら、自分たちがそれぞれ生きていく中で必要とする生活費ぐらいは把握している筈なのだし、それが２人での共同生活となることでどう変わるかとか、一般論としての生活費の費目にはどの様なものがあるかとかいったことも、広く他人の意見を募らなくとも、自分たち固有の問題として検証できる筈だからだ。むしろ他人の意見など参考にするべきではない。日頃どれだけ飯を食い、どんな服を着てどんな仕事をし、どんな人間関係の中に身を置くのかは人によって違う。住居費込みで10万もあれば生きていけるという人もいれば、その３倍有ってもギリギリだという人もいる。自分達はどうなのかということを把握できていなければ家賃を軸とした資金計画は立てられない筈だ。

もうひとつ気を付けるべきだと思うのは、貴方達ふたりの関係性についてだよ。今は他人同士でありながら共同生活を始めようという動機が強く有るのだろうから、ある意味、本当の夫婦以上に強いつながりがある。しかしそれが何らかのきっかけで弱まり、破綻する様なことになれば、共同生活を維持していくことは非常にきつくなるのだ。本当の夫婦ではないのだから、どちらか片方が一方的に退去したり、負担するべきものをしなくなっても、問題にはなりにくい。今からそんなことを考えなければならないのは不本意かも知れないが、部屋を借り、家計を分担し合うことを同棲の前提とするのであれば、金に関する最低限のルールが決めておくことと、他人同士で同居することについては貸主の許可を得ておくことだけはしっかり意識しておく必要がある。余計なお世話かも知れないが、質問①を読んで正直そこが非常に心配になった。

質問②に関しては、申し訳ないが意味がよく解らない。「同棲する時期」というのは、部屋を借りたり実際に同居を開始するタイミングという意味だろうか。だとすれば、それが年の始めだろうと終わりだろうと、特に気にするべき差など無いと思う。貴方達の同棲が社会に認識される様なことは特にない。行政に届け出る訳ではないし、公共インフラの利用はあくまで個人名義。持家を持つ訳ではないのだから固定資産税などの負担が生じる訳でもなく、そもそも婚姻関係にある訳ではないのだから、社会保障費などの負担に影響が出る訳でもない。単に、貸主（大家）に対しては申告しておくだけのことだよ。

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