教えて！住まいの先生

安易に応じるべきではありません。
一般的な借家契約としてお答えすれば、契約期間が定められている場合の契約解除には１年から６ヶ月前までに契約を解除する旨の通知が必要です、及び正当な理由も必要です。この『正当な理由』とは、そう簡単に認められるものではありません。
そのまま、明け渡しを拒否すれば、契約は法定更新され今まで通り使えます。

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先ず言えるのが、契約書に記載している条件が大原則であるということです。
今回の場合最低でも確認すべき点は、貸主の解約条件（途中解約できるのか、途中解約するには何カ月前に告知しなければいけないのか、解約した時のペナルティーはあるのか等が通常記載されているもの）です。
私がよく見かける条件は、何年か決めておき契約期間満了の6カ月前までにどちらも解約の申し出がなければ自動で同一条件の契約が更新され、また途中解約の場合は貸主は6か月前、借主は1カ月前までに申し出ればよく、ただし申し出た方に何らかのペナルティーがあることが多いです。
また、造作については「造作に対しては復元或いは無償の譲渡」の記載の通りであれば途中解約をお願いする側が相手（借主）の条件に合わす（今回の場合復元の費用がかかるので、板張りのままにしておいて無償譲渡する方がよいのでは）のが常識ではないかと思いますが、書面で許可を取らずかつ貸主が許可をしていないと主張するなら復元も仕方ないでしょう。
これ以外にも書面なしでのやり取りが多いように思いますので、今後は必ず書面でやり取りするべきです。
後は、口頭であっても相手が言った事を了承したのであれば、貸主はあなたが了承したことを主張するでしょうし、今後言った言っていないの論争は避けられないかもしれませんよ。

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